1: 名無し 2026/01/04(日) 11:05:32.22 ID:EmLts079X 最新の画像によると、滬東造船所の陸上車両搭載型電磁カタパルトシステムが貨物船「中大79」に搭載され、艦載型ドローンの試験運用が開始される兆候が示された。このシステムは平床トラックに直接搭載可能なモジュール型で、わずか30分で組み立てが可能とされる。1回の射出電力はわずか2キロワット時で、2トンの無人機を秒速50メートルまで加速させる能力を持ち、将来的には6～10トン級のステルス無人機「飛鴻97（FH-97）」の発射も視野に入れている。これにより、膨大な民間貨物船団を迅速に「ドローン戦闘クラスター」へ転換する道が開かれた。 SMZDM（什麽值得買） ■要約 ・中国がトラック移動型のモジュール式電磁カタパルトを開発し、民間貨物船での運用試験を開始。 ・「中大79」などの貨物船に、カタパルト、レーダー、VLS等を後付けして安価なドローン母艦へ改造。 ・FH-97等の大型ステルスドローンを運用可能で、J-20戦闘機の「忠実なウィングマン」として機能。 ・30分で組み立て可能な多段式設計を採用し、原子力空母以外でもカタパルト運用を可能にした。 ・ドローン回収にはパラシュート、アレスティングネット、あるいは自爆型による「使い捨て」を想定。 ■解説 中国による「民間船の軍事転用」というハイブリッド戦の新たなステージが露わになったと言える。これまで電磁カタパルト（EMALS）は、米国のフォード級や中国の福建級といった巨大空母だけの専売特許とされてきたが、それを「トラックに載せて貨物船に積む」という発想の転換は、既存の安全保障の常識を覆すものだ。 特に警戒すべきは、中国が誇る世界最大規模の民間商船団が、有事の際に一瞬にして「分散型空母」へと変貌するリスクだ。数千隻の貨物船がドローンを射出し始めれば、従来のミサイル防衛や海域監視は飽和状態に陥る。これは高市政権が注視する「経済と安保の不可分性」を悪用した、まさに通商破壊を困難にさせる中国版の「分散型海上作戦」と言えるだろう。 技術面では、不整地や動揺する船上での射出を可能にするアクティブサスペンション制御を克服した点に、中国のハイエンド製造業の地力が窺える。日本としては、こうした「見えない空母」に対して、セキュリティ・クリアランスを通じたサプライチェーンの監視だけでなく、ドローン・クラスターを無力化する電子戦能力やレーザー兵器の配備を急がねばならない。平和な貨物船の影に潜む脅威を見逃せば、日本のシーレーンは容易に窒息させられることになる。 【ベネズエラ攻撃】トランプ大統領「無法な独裁者裁くため」「強力な軍事力を示すものになった」 【テレ朝】 「報ステ」大越健介キャスター「オフレコ発言ですが報道すべきと判断しました」 官邸高官が核保有発言 ガンタンクがお正月グッズとして販売され話題に！…