翻訳元スレ主　日本は全世界向けのオペレーティングシステムを構築しようとしたが、その後米国政府が介入した。　Japan tried to build an operating system for the entire world, then the US government intervened　WindowsではないデスクトップOSが勝者になっていた、そんなコンピューター史もあり得る。　しかも、それはUnixベースの別のOSが台頭したからでも、Appleが何か違うことを成し遂げたからでもない。　1984年に東京大学で設計されたOSが、ファイルシステムそのものをハイパーメディア文書モデルに置き換え、日本独自のCPUアーキテクチャ上で動作し、150万文字をエンコードすることまで目指すほど野心的だったからだ。　そして1989年には、米国の貿易報告書で不公正な貿易障壁として名指しされた。　そのプロジェクトがTRON（The Real-time Operating system Nucleus）だった。　これは実在した、日本政府の支援を受けた日本のコンピューティング・イニシアチブであり、そのデスクトップ向け派生版であるBTRONは米国の貿易障壁報告書で名指しされ、全国の学校に普及する前に事実上潰されてしまった。　一方、組み込み向けの派生版であるITRONは、ひっそりと史上最も広く導入されたOSの一つになった。　その後、TRONの歴史には本当にぶっ飛んだ陰謀論まで付きまとうようになった。　その中には、日本航空123便がTRON開発者を狙うために意図的に墜落させられたというものまである。　ただし、TRONの開発者がそもそもあの便に搭乗していたという証拠はまったくない。　しかし、この話で最も奇妙な部分は陰謀論ですらない。BTRONのハイパーメディア・デスクトップは、市場が対応できるようになる何十年も前を行っていた。　そして、ソフトバンク創業者の孫正義が、内部からそのプロジェクトを沈める一因になった可能性がある。　1999年に、日本人記者の大下英治が孫正義の伝記として書いた本がある。タイトルは『孫正義　若き獅子の野望』で、その中で大下は、孫にはTRONプロジェクトを妨害する直接的な動機があったと書いている。　大下によれば、孫はアメリカ製PCソフトを輸入して販売するソフトウェア流通事業を構築していた。そして、TRONベースでWindowsと互換性のないPCが、日本の学校という大きな囲い込み市場で標準になれば、自分のビジネスモデルは深刻な打撃を受けることになる。　大下の伝記ではさらに、孫が通産省の官僚、政治家、財界人などに働きかけ、TRONの採用に反対させようとしたと描かれている。その主張は、TRONを採用すれば日本が世界のコンピューティング標準から孤立するというものだった。　TRON協会は1999年12月、自ら発行するTRONWARE誌に「TRONプロジェクトを阻んだ人々」という題の論説を掲載した。その中では、「USTRを使ってBTRONを破壊した人物は、アメリカ企業ではなく、日本人だった」と述べられている。　さらに奇妙なのは、この疑惑を最も強く裏付けているのが、TRONの生みの親である坂村健本人だということだ。　2014年ごろに公開されたTRONプロジェクト公式の30周年記念サイトで、坂村は「An Unexpected Ending（予想外の結末）」という節を書いており、そこでは孫の名前を直接挙げている。　坂村は、大下の伝記に、孫が持っていたあらゆる人脈を動員してBTRONに反対した経緯が詳しく書かれていると説明し、次のように述べている。　「彼の徹底ぶりには、感心したと言わざるを得ない。」　孫のソフトバンク出版部門は、1988年12月に『The Tron Revolution』という本を出版している。これはTRONを貿易障壁として名指ししたUSTRの報告書が出るわずか4か月前だった。　これらの情報はすべて、大下の伝記、TRONプロジェクト30周年記念サイト、その他、これまで英語ではほとんど出版されていなかったように見える資料を機械翻訳したものに基づいている。　この点は重要だ。読売の一連の報道は、坂村の見方よりもはるかに慎重にこの疑惑を扱っている。読売は「孫氏がTRONに反対したという話があった」としており、孫が実際にTRONを潰したと断定しているわけではない。　孫がBTRONを潰したのかどうかは、確実には分からない。それでも、坂村自身の発言を単なる噂として片付けるのは難しい。　坂村はさらに踏み込んで孫を非難しており、孫が米国の貿易手続きをTRONプロジェクトへの妨害手段として利用したと述べている。坂村によれば、BTRONを破壊した人物は、「本質的にはUSTRを利用した評判へのダメージ」という手段を使ったという。　これは必ずしも、孫がNTE報告書そのものを作り上げたという主張ではない。そうではなく、すでに存在していたUSTRの動きを利用した、という意味だ。　この具体的な部分は、ほかにも多くの点と同様、私が調べた限り英語に翻訳された資料にはどこにも見つからなかった。そして、それを語っているのは、このプロジェクト全体の生みの親とも言える人物だ。　もちろん、坂村側にも公平な見方は必要だ。それでも、この話は実際に起きたこととかなりうまく符合している。そして、いくつかの不可解な点も説明してくれる。　少なくとも、孫によるロビー活動とアメリカ側からの申し立てが完全に無関係だったという説明よりは、こちらのほうがはるかに筋が通っている。参考：国産ＯＳ「トロン」計画、突如アメリカの標的に「わけが分からなかった」…貿易摩擦の中で狂い始めた歯車　「米国は、トロンＯＳを支援するための日本政府の市場介入について懸念を抱いている」。８９年４月に公表された米通商代表部（ＵＳＴＲ）の「貿易障壁年次報告書」。トロンは日本政府から不公正に優遇されているとして、やり玉に挙げられた。　米政府が不公正貿易の是正を目的に作った「スーパー３０１条」。報告書で取り上げられた分野はその適用候補となり、厳しい制裁措置が発動される恐れもあった。　坂村にとっては「寝耳に水」の話だった。「トロンは世界に公開していて、米国企業も自由に使える。なぜそれが貿易摩擦の対象になるのか、わけが分からなかった」　米政府が報告書で問題視したのは、当時、政府が全国の中学校に大量に導入しようとしていたパソコンの標準仕様が「トロンに有利になっている」ことだった。仕様は通商産業省（現経済産業省）と文部省（現文部科学省）が所管する財団法人が検討を進めており、トロンに基づいた中身となることが有力視されていた。　これでは世界的なリーダーとして認められているマイクロソフトのＯＳなど、トロン以外のＯＳは事実上調達から排除されてしまう――。米政府は、日本政府が国産のトロンを支援し、米国企業を「のけ者」にしようとしていると考えたようだった。　当時、日本経済はバブル景気の絶頂期。「ジャパンマネー」が世界を席巻し、日本勢は自動車や半導体で米国勢を圧倒していた。トロンもいずれ米国の脅威になる恐れがある。そうみなされた可能性があった。　(技術ニュースフォーラムへの投稿です) 海外の反応　それを作ると彼らが来る。　海外の反応　アメリカは、「自分たちには競争できないから」という理由で、イノベーションを抑え込んで世界の進歩を遅らせるような「介入」を、これまで何回やってきたんだ？　海外の反応>>3　今まさにAIで起きている。アメリカは「安全保障上のリスク」を理由に、中国のローカルAIを禁止しようとしている。海外の反応>>4　まあ、既存のAI同士が互いにハッキングし続けていることを考えれば、安全保障上のリスクが現実に存在するのは確かだ。　ただ、それが中国のAIだけの問題であるかのように振る舞うのは無知な態度だ。　それに、大手AIはみんな互いのデータを使って学習し続けていて、その結果、異なるAI間のコードが統合されていくということを考えれば、ほかのAIが中国のAIの独自コードを盗用して取り込むのも時間の問題だ。　彼らは同化される。抵抗は無意味だ。　彼らの独自性は我々のものに組み込まれる。　このコメントは断じて暴走したAIが書いたものではない。海外の反応>>5　規制の虜だな。AIを野放しにして、めちゃくちゃなことをさせ、政府に規制させれば、新興企業がもう競争できないような規制を作らせられる。海外の反応>>6　アブロアローのことか。(1950年代に開発されたカナダの超音速ジェット戦闘機)海外の反応>>6　アメリカはしばらく地球のがんとなっている。海外の反応>>6　いつだってそうだ。　私はドローンを仕事で飛ばしている。現在、アメリカ政府は大量のドローンを禁止していて、これからさらに禁止が増える予定だ。　DJIは今の私の用途では最高のドローンを作っていて、1台約8,000ドルだ。　アメリカ製はせいぜいその半分程度の性能しかないのに、15,000ドルもする。しかも近いうちに、それしか選択肢がなくなるかもしれない。　一方で、他国では私が夢に見ることしかできないようなドローンを手に入れている。海外の反応>>6　オリベッティ(イタリアのパソコン先駆け企業)が思い浮かぶ。 海外の反応>>6　少なくとも1945年以降はずっとだ。海外の反応>>6　それが自由市場ってやつだ。海外の反応　この記事で語られていることの重大さを理解できたらと思うんだけど、私にはちょっと内容が難しすぎる。　このOSがどれほど画期的なものになり得たのか、誰か簡単に説明してくれない？海外の反応>>13　非常に有能なWindowsの代替となり得るOSで、家庭向けの機能を絞ったバージョンから、非常に高性能な産業向けバージョン、学校向けバージョンまで、あらゆる形態で提供できた。　80年代の日本政府が支援していて、当時、日本が完全に金満状態だったことからアメリカはかなり警戒していた。そして三菱や日立のような大企業からも支援を受けていた。　ユーザーフレンドリーなだけでなく、非常に標準化されていたため、消費者にも産業界にも使いやすく、アプリケーションも無限に増やせるような仕組みだった。　「そんなものを持たせるわけにはいかない」とアメリカは考えた。　どうやら、この無料で便利なOSはアメリカ企業にとって脅威だったらしく、前述の大企業も徐々にこのプロジェクトへの支援から手を引いていった。海外の反応>>14　政府が支援するOSではなく、Linuxが存在する世界でよかった。海外の反応>>15　ああ、これは国家と企業が共同で作ったLinuxみたいなものにしか聞こえない。Linuxがあって本当によかったと思う。海外の反応>>16　同じく。海外の反応　興味深い。こんなの今まで聞いたこともなかった。海外の反応　とにかく作れ、日本！　海外の反応　つまりLinuxみたいなもの？ 海外の反応>>20　今のLinuxを見て、現在のLinuxがどこまで発展しているかを考えると、Linuxのほうが明らかに優れた選択肢だったように思える。最初からオープンソースを基盤として作られていたわけだし。　ただ、当時のLinuxがどれほど競争力のないものだったのかは分かる。海外の反応>>21　これは1984年だ。Linusが「自分で作ったちょっとしたプロジェクト」を投稿する7年前だぞ。　しかも本人が言っているように、もし当時、使える現実的な代替OSが存在していたなら、そもそもLinuxを作っていなかった。海外の反応　ありがとう。本当にこれが報じられてよかった。発明者は地獄を味わったんだ。安らかに眠ってくれ。海外の反応　なんだかカナダのアブロ CF-105 アローみたいな話だな。海外の反応「そして火の国が攻めてきた」海外の反応　アメリカの覇権を捨てろ。海外の反応　私にとっての自由。海外の反応　もっと民主主義が必要だ。 海外の反応ランキング…