1: 2025/06/26(木) 18:37:33.47 ID:A+TgN+Ut9 Xに「無課金妊婦」なるワードが投稿され、炎上している。不妊治療に多額の治療代を費やす女性が、お金をかけず「自然に妊娠」する人をねたみ、「無課金妊婦が近くにいるとキツい」と投稿。すると「無課金なんて表現は適切ではない」などと批判の声が上がる一方で、擁護する意見も存在した。 当事者たちは、望んで不妊治療を受けているわけではない。しかし時代が変化しても、“自然妊娠”を良しとする考えは存在する。支援団体によるアンケート調査では、約8割が治療の事実を「周囲に話しづらい」と回答。サポート活動を行うNPO法人「Fine」の野曽原誉枝理事長（57）は「『女性に産まれたのだから妊娠できて当たり前』みたいな考えがある。できないとなると、自分に欠陥とまでは言わないが、自信が持てず周囲に話しづらい」と説明する。 アヤセさん（31歳女性）は、25歳で「妊活」を始め、当初は「若いし正直すぐできる」と思っていた。しかし、1年経っても妊娠せず、医師からは「不妊治療したほうがいい」。そして様々な治療に挑戦して6年目に入り、かかった費用は約500万円に。「まさか自分が……。妊活前は妊娠する事を簡単に考えていた」と語る。 （中略） 一方で、6児の母で作家の橋本琴絵氏は、「適切な時期を逃した自己責任では？」と考えている。「若いうち（20代）に治療を必要とする人は理解できる」としつつも、「妊娠しやすい適切な時期に仕事・やりたい事を優先し、その後に不妊治療を選ぶ事には疑問」と主張。20代で妊娠・出産を最優先している人もいるとして、適切な時期を「自身の選択」で逃した人に、不妊治療の費用を税金で負担すべきではないとの考えを示す。 ただ、不妊治療自体を否定する意図はなく、「自分がやりたいことができる世の中になっている。不妊治療したい人はしたらいいし、しないで頑張りたい人は、そうすればいい。不妊治療している人に対して、何か言うことはあり得ない」とした。 　タレントでソフトウェアエンジニアの池澤あやかは、この意見に「妊娠のしやすさは、年齢で区切られるものではない。若くても妊娠しづらい人がいるし、40歳で妊娠しやすい人もいる。43歳の保険適用リミットは、本人のためにもあったほうがいいかもしれないが、それ以前はサポートすれば、子どもを授かれる可能性も比較的高いのではないか」と返す。 妊娠と年齢の関係を示す、米産婦人科学会（ACOG）調べのデータがある。ここでは女性の受胎能力は、10代後半～20代後半がピークだとして、30歳未満の場合、妊活1年で妊娠率85％、30歳で75％、35歳で66％、40歳で44％としている。 不妊治療の経済的負担の軽減を図る国の特定治療支援事業では、「妊娠の見込みがない」「極めて少ない」と医師に診断された夫婦に対し、体外受精及び顕微授精にかかる費用の一部を助成。対象は治療の初日における妻の年齢が43歳未満である夫婦で、40歳未満は通算6回、43歳未満は3回となっている。 池澤は「6回まで補助が効き、それ以上は自費になる。6回分の費用で日本の子どもが増えるのであれば、いいのではないか」と訴える。 続き・全文はソースをご覧ください…