1: 名無し 2025/12/31(水) 07:32:15.82 ID:2Je/Hgmd9 高市早苗総理の外交姿勢をきっかけに中国人旅行者のキャンセルが相次ぐ中、京都ではビジネスホテルが1泊3000円から5000円という破格の値下げに踏み切るなど、一部で影響が出ています。 一方で、街中では行儀の良い欧米人富裕層が増加しており、飲食店からは「大声で騒がない」「ルールを守る」と歓迎の声が上がっています。中国人団体客に依存してきた施設が苦しむ一方で、観光の「質」が向上するという皮肉な現象が起きているようです。 アサ芸プラス ■要約 ・高市総理の対中強硬姿勢への反発から、中国人の日本旅行キャンセルが続出。 ・京都の安価な宿泊施設では需要減により1泊3000円〜の値下げ競争が激化。 ・一方で欧米人の個人旅行者が増加し、マナーの良さや消費額の高さが現場で高評価。 ・騒音やゴミ問題などの観光公害（オーバーツーリズム）が一部で沈静化する兆し。 ■解説 高市政権による毅然とした対中外交が、結果として日本の観光業に「健全な新陳代謝」をもたらしている興味深い事例と言えます。特定の国による団体客に依存し、安売りで回転させるモデルがいかに脆弱であったかが改めて浮き彫りになりました。 中国側が「キャンセル」を外交カードとして使おうとしても、日本文化を心から愛し、ルールを尊重する欧米の富裕層がその穴を埋めている現状は、日本の観光資源が持つ本来の価値を証明しています。大声での騒乱や私有地への侵入といった「観光公害」が減り、現場の商売がやりやすくなっているという声は、今後のインバウンド政策の指針となるべきものです。 単なる「数」を追う観光から、日本の主権や文化を尊重する客層を重視する「質」の観光へ。高市首相の揺るぎない姿勢が、図らずも京都の静寂と品位を取り戻す契機となったことは、安全保障と経済・文化が密接に関わっていることを示しています。媚びない外交こそが、巡り巡って「選ばれる日本」を創り出す好例ではないでしょうか。 【朗報】いよいよ来月から南鳥島沖でレアアースの試掘はじまる → 松本文科相「この任務を担うのが文部科学省所管の国立研究開発法人JAMSTECです... 【速報】 トランプ大統領、「台湾保証実施法」に署名 米共和党「中国共産党による地域支配の試みに、われわれが断固として立ち向かう」と表明 【ガチ動画】 好きな女の子がDQNに居酒屋のトイレに連れてかれた… ⇒ やっぱりこうなってた・・・…