小学館の育児メディア「HugKum」が2025年に行った調査によれば、自家用車を持つ家庭は約7割に達する。注目すべきはその内訳だ。軽自動車が167人と最も多く、ミニバン（107人）、コンパクトカー（87人）と続く。かつては「広さ」の代名詞だったミニバンの優位性を、性能を底上げした軽やコンパクトカーが切り崩し始めている。車格の壁を越えて、日常の使い勝手を守れる選択肢が着実に広がっているのだ。 この傾向は、家計にゆとりがある層でも例外ではない。純金融資産3000万円以上5000万円未満の層を対象とした2024年のネクストビートによる調査では、自動車所有率は84.6%と高い水準にある。ここでも車種の首位は 「軽自動車（79人）」 であり、スポーツタイプ多目的車（SUV）（59人）を経て、ミニバンは49人と後塵を拝する格好となっている。 資産に余裕があってもなお、あえて小さな車を選ぶ。その背景にあるのは、用途に合わせた極めて合理的な判断だろう。都市部の入り組んだ道や、機械式駐車場のサイズ制限といった物理的な制約。これらを前にしたとき、大型車を所有・管理する負担は、利便性を上回るリスクになり得る。 ミニバンは依然として有力な候補ではある。だが、駐車のしやすさや維持の身軽さ、あるいは日々の運転のしやすさを天秤にかけ、あえて「それ以外」を選ぶ家庭が確実に増えている。こうした選択の多様化は何を物語っているのか。数字の裏側にある暮らしの変化を、より深く見つめる必要がありそうだ。…