1 : 「ハラスメント行為」が原因で、表舞台から姿を消したタレントの国分太一（51）。行為の詳細は明かされなかったものの、日本テレビの社長が会見を開いたことで「何かは分からないけれども、何かあったに違いない」と多くの人が感じたに違いない。 　驚いたことに、当の国分自身が誰に対するどの行為をクロと認定されたかを把握できていないという。にわかには信じがたい話だが、彼の代理人弁護士の話から浮かび上がってきたのは、日テレのずさんな対応と「トカゲの尻尾切り」どころではない「人権無視」のプロセスである。 （略） 　それでもかたくなに沈黙を守ってきた国分だったが、活動休止から4カ月がたった今、騒動は誰もが思いもよらない方向へ動く。 　国分は一連の騒動における対応で、日本テレビからプライバシー権の侵害などを受けたとして、「人権救済申立書」を日本弁護士連合会（日弁連）に提出するというのだ。 　本件では“加害者”とされるはずの国分が、なぜ日弁連に申し立てをするのか。 「まず国分さんは、本事案に絡んでいる関係者、日テレ、スポンサーなど迷惑をかけた皆さんにきちんと謝りたい。その思いを強く持ち続けてきました。世間にも改めておわびをして、対外的に説明したいと考えているのです」 　そう明かすのは、国分の代理人で、昨年3月まで日弁連副会長を務めていた菰田（こもだ）優弁護士。 以下略、全文はソースで 2 : じゃあ会見しろよw 443 : >>2 それを許されてないんだろうがクソ馬鹿…