1: それでも動く名無し 2025/07/29(火) 22:38:55.37 ID:VjcHTyis0NIKU 　昭和15年（1940）8月、「総力戦研究所」の設立が閣議決定された。 それは軍事の専門家に偏らず軍・官を代表する優秀な人材、それも「人格高潔・知能優秀・身体強権」で、将来は各方面で首脳となる素質を有している人物ばかりであった。その内訳は文官が22名、武官5名の官僚と、民間人が8名、さらに皇族が１名であった。年齢は35歳までで考え方が柔軟なことも重視。 　まず提示された状況設定は「英米の対青国（日本）輸出禁止という経済封鎖に直面した場合、南方の資源を武力で確保する方向で切り抜けたら、どうなるか」というものだった。 　導き出された答えは「インドネシアの油田地帯を占領し、石油を確保するのは可能。しかしフィリピン基地から出動したアメリカ艦隊によって、南シナ海または南太平洋で輸送船団は攻撃され壊滅する。青国（日本）政府はアメリカ政府に抗議するも受け入れられず、青国（日本）艦隊が出動。アメリカ艦隊を撃滅したことで、開戦に至る」というものだった。 教官側は、インドネシアに石油を獲りに行ったとしても、アメリカとの戦争はできる限り避けることを求めた。だが提示された条件を受け入れると、日米開戦は必至という結論となったのである。 また、日米が戦争状態になれば、毎月10万トンの船舶が失われ、年間では120万トンになると分析した。 日本の造船能力は、多く見積もってもせいぜい月に５万トン、年間で60万トンに過ぎない。単純計算で年に60万トンの船舶が減っていくことになる。これでは穴の空いたバケツでリレーをするようなもので、とても長期戦に耐えられない、という結果を得た。 この数字は戦後、実際の船舶損失量とほぼ一致していることがわかった。 引用元:…