世界各国で電気自動車（ＥＶ）の販売が急増している。イラン情勢の悪化に伴うガソリン価格の高騰や、原油供給停滞の長期化への懸念から、走行時に化石燃料を使わないＥＶへの関心が高まっている。開発に注力する中国メーカーは販売攻勢を強める一方、ハイブリッド車（ＨＶ）などが主軸の日本車には逆風が吹いている。 タイの首都バンコク近郊で３月２５日～４月５日に開かれた自動車展示会。一般客との商談による受注台数は、前年比１・７倍の１３・３万台と大幅に増え、７割をＥＶが占めた。中国ＥＶ大手ＢＹＤは「化石燃料依存の低減」を前面に出した販売戦略が奏功。全体の１３％を占め、トヨタ自動車を抑えて首位だった。奇瑞汽車やＭＧなど他の中国勢も好調だった。 インドネシアでも３月、ＥＶを中心とする中国車の新車販売台数が前年同月比で１割以上増えた。 東南アジア各国は石油不足に備え、省エネの一環でＥＶの利用促進を掲げる。原油輸入を中東に依存する一方、天然ガスや石炭といった発電燃料は自国で一定量をまかなえる国も多く、「ＥＶがより選ばれるようになる」（タイ工業連盟のクリアンクライ会長）との見方が広がる。 補助金削減の影響でＥＶ販売が減速していた欧州でも、ＥＶが復調している。 ドイツでは、３月のＥＶの新車販売台数が前年同月の１・７倍の７・１万台に急増した。英国では３月の新車販売台数が６・６％増の３８・１万台となり、ＥＶは２４％増の８・６万台と過去最高を記録した。英オンライン自動車販売大手「オートトレーダー」のイアン・プラマー最高顧客責任者は「消費者が新車を選ぶ際の決め手が燃料費になった」と指摘する。…