1. 匿名@ガールズちゃんねる 「週前半は私、後半は彼女。2人で仕事を調整し合うから、学校行事にも法廷にも行けるの」と話すのは、40代弁護士。同僚と職務を分担する「ジョブシェア制度」を活用する彼女は、2児を育てるシングルマザーとして、管理職を務めている。 「妥協じゃない。これが私たちの最善の働き方よ」 「金曜は子どもと過ごす日。給与も職責も変わらない。評価の軸は、勤務時間ではなく成果」と話すのは別の女性、育児休暇後に復職した30代マーケターの友人だ。彼女が勤める飲料メーカーでは、正社員に週4日勤務が導入されている。 このように、イギリスでは、給与を維持したまま週4日勤務を恒久導入した企業が2025年1月時点で約200社、以後増加している。「時間を減らすこと＝責任を減らすこと」ではない。 「母親だから頑張らなきゃ」「手作りじゃないと申し訳ない」。そんな空気が、日本では女性の挑戦を無意識に縛っている。 2人の小学生の母でもある藤田氏はそう語る。 一方のイギリスでは「比べない前提」が社会に根づいていて、日本で起こりがちな母親同士の“暗黙の競争”が生まれにくい。実際、運動会のお弁当が市販のサンドイッチと果物でも受け入れられ、「家庭ごとの正解でいい」という穏やかな空気が広がっている。 育児は母親だけの責任ではなく、家庭全体で担うもの。だから、在宅勤務の父親が午後3時に子どもの迎えにいく姿も日常的だ。 2025/12/23(火) 23:19:35…