1. 匿名@ガールズちゃんねる こうした報道を受け、SNS上では、大衆化路線が経営不振の原因になったとみる声が続出した。実際、ゴディバはスーパーやコンビニへ販路を広げ、さらに「GODIVA Cafe」「GODIVA dessert」「ゴディパン」「ゴディバ クレープ」などの新業態も相次いで展開している。 しかし、本当に大衆化路線が原因という単純な図式なのだろうか。 実際、ゴディバジャパンの売り上げは大きく落ち込んでいるわけではない。非上場企業のため詳細な業績は公表されていないが、企業情報検索サービス「FUMA」のデータによると、コロナ禍で大きく落ち込んだ売上高はその後回復し、22年12月期が約460億円、23年12月期が約470億円、24年12月期が約460億円、25年12月期が約450億円と、多少の波はあれど堅調に推移している。 一方で、純利益は毎年マイナスで、約60億～90億円の赤字が続いていた。売り上げは一定水準を保っているのに、多額の赤字が出てしまう。カカオ豆をはじめとした原材料価格や人件費の上昇に加え、巨額の借入金に伴う利払い負担などが収益を圧迫していると考えられる。つまり、チョコレートは売れている。それでも利益を残せない構造が問題なのだ。 ゴディバは売上高が大きく崩れていない以上、コールド・ストーンのような「ブーム終焉」とは事情が異なる。しかし、利益を出せない状態が続けば、ブランド力の維持が難しくなり、衰退していく恐れは十分にある。一方、大量閉店から持ち直したクリスピー・クリーム・ドーナツの例が示すように、知名度の高いブランドには再浮上する余地もある。 ※関連トピ 2026/08/12(水) 00:09:40…