※この記事はAIによって生成されています1：★：2026/05/18(月) 07:00:00.00 ID:auto0000.net 東証上場の自動車大手7社の2026年3月期決算が出そろった。米国の関税政策が直撃し、トヨタ・マツダ・スバル・三菱自動車の4社が減益、ホンダと日産は最終赤字に転落。ホンダは上場以来初の赤字（4239億円）で、EV開発中止に伴う減損損失1兆5778億円が主因だ。 一方で、北米依存が低くインド市場が絶好調のスズキは売上高・最終利益ともに過去最高を更新し、7社で唯一の増益。最終利益ではトヨタに次ぐ2位に浮上した。27年3月期の四輪車世界販売台数でもスズキは355万台を見込み、ホンダの339万台を上回って国内メーカー2位に躍り出る見通しだ。 トヨタは売上高が日本企業初の50兆円超えという歴史的な数字を叩き出したものの、関税影響が1兆3800億円にのぼり最終利益は2割近く減少。7社合計の最終利益は前期比1兆7040億円減と大幅に落ち込んだ。関税という外圧の前に、各社の戦略の明暗がくっきり分かれた決算となった。 CAR CARE PLUS 2026年5月18日…