1. 匿名@ガールズちゃんねる 相続税の対象になるのは、金銭に換算されるものすべてだが、父親にあったのは、ほぼ不動産のみ。これらの財産は、ただ金額ベースで計算するのではなく、「相続税の評価額」に計算し直す必要がある。この不動産は1億5000万円の評価額だった。男性と音信不通の姉とで、1人1840万円の税額となった。 男性は真っ青になった。調子に乗って散財してしまったため、相続税を支払うだけの貯金はなくなっていた。 （中略） 相続税を支払った後、男性は、行方不明の姉の居場所を探し出すことに躍起になっている。複数の探偵も雇っている。不動産を売るためには「所有権移転登記（不動産登記）」が必要であり、そのためには、姉の直筆の署名と押印がなされた「遺産分割協議書」を作成しなくてはならないからだ。姉の分の相続税の支払いを求める必要もある。 しかしながら2年経過した今も、姉の居場所は不明なままだ。高い固定資産税や親戚への借金返済が続く中、貯蓄はゼロの状態だ。男性は焦りを感じている。 2026/04/13(月) 10:28:51…