1: 匿名 2026/03/27(金) 19:06:42.43 ID:??? TID:bolero （略） こうした議論を見ていると、立場は違っても、ある共通の前提があるように思える。それは、「外国人は日本人の下で働く存在」という見方だ。とりわけアジアから来る人材に対しては、こうした認識が根強く残っているように感じる。 先日、モスバーガーがベトナム人材を店長や幹部候補として育成するニュースが、SNSで炎上した。一部では、不買を呼びかける動きも見られたという。 その背景には、日本人の雇用が軽視されているのではないかという反発があるのだろう。だが同時に、現場の労働力とみていた外国人材が「幹部候補」として扱われることに、違和感を覚えた人も少なくなかったはずだ。 とりわけ、モスバーガーのような外食業の中核企業が外国人を幹部として育成するとなると、その違和感は一気に大きくなる。 実際、SNSやネット上では次のような声が多く見られた。 「日本人と衛生意識が違う人に、店舗管理をまかせて大丈夫なの？」 「人手不足の穴埋め要員ならわかるけど、なんで店長候補なんだよ！」 「日本人従業員を差し置いて、外国人を最初から幹部前提で採用するっておかしくない？」 外国人を「部下」としては受け入れられても、「上司」となると抵抗を感じる人が少なくないのだろう。つまり、「補助的な労働力」としては容認できても、「上に立つ存在」としては受け入れにくいという意識のギャップがある。 しかし実際には、こうした変化は着実に広がり始めている。一部の現場では、外国人がリーダーや管理職に就くことも、もはや珍しくなくなりつつあるのだ。 詳しくはこちら >>…