1: 匿名 2025/12/25(木) 07:33:00.08 ID:??? TID:ayukawa 米国の名門大学で学生の「障がい支援登録」が急増している。 これはADHDや不安障がい、うつなどを理由に、試験時間の延長や課題の提出期限緩和といった“障がい配慮”を大学に求める制度だ。 スタンフォード大学では学部生の約38％、ハーバード大学でも約21％が障がい登録をしており、過去10年で15％以上増加したと報じられている。米誌「フォーチュン」によれば、この傾向はブラウン、コーネル、イェールなど他の名門校にも広がっているという。 登録した学生の多くは、試験時間の延長や期限緩和といった学業上の「合理的配慮」を受けている。米教育省のデータでは、2011～2012年度に障がい支援登録をしていた大学生は約11％にとどまり、わずか十数年で状況が大きく変化したことがわかる。 背景には大きく2つの要因がある。ひとつは、ADHDや精神疾患の診断が広く浸透したことだ。もうひとつは、2008年の「障を持つアメリカ人法（ADA）」改正により、「学習」「集中」「思考」といった活動も障がいの影響対象として明確化され、大学が学生の自己申告をより重視するようになった点だ。診断のハードルも下がり、配慮を得るプロセスは格段に容易になった。 続きはこちら…