1: 匿名 2026/01/14(水) 17:44:01 エレコムは2026年1月14日、同社のグループ会社であるフォースメディアが過去に販売したモバイルバッテリーについて、発火の危険性があるため自主回収を継続していることを改めて告知した。 今回の発表は、2021年8月26日にフォースメディアが公開したリコール情報の再周知を目的としており、対象製品を所有する顧客に対して直ちに使用を中止し、指定の窓口へ連絡するよう強く求めている。 【画像】回収対象となっているモバイルバッテリー 販売元のフォースメディアは2024年7月1日付でエレコムと合併したが、本件に関する問い合わせ窓口や電話番号などの連絡先に変更はなく、現在はエレコムグループのサポート体制下で回収業務を引き継いでいる。 合併から時間が経過した2026年1月現在も、未回収の製品が市場や利用者の手元に残っている可能性があることから、同社は引き続き製品の回収に注力する姿勢を示している。 回収対象として指定されているのは、フォースメディアブランドの大容量モバイルバッテリーの3機種だ。 具体的な製品名と型番は次の通り。 ・製品名：PD対応26800mAh大容量モバイルバッテリー世界超速R版 製品型番：JF-PEACE8K2660 ・製品名：PD対応26800mAh大容量モバイルバッテリー世界超速R版PSE 製品型番：JF-PEACE8K2660P ・製品名：PD対応26800mAh大容量モバイルバッテリー世界超速R版PSE 製品型番：JF-268PD60W これらはいずれも2万6800mAhという大容量バッテリーを搭載し、高出力の電力供給に対応したモデル。 そのまま使用を続けると発火事故につながる恐れがある。 そのため、外観に異常が見られない場合であっても、対象の型番であると確認された時点で即座に機器の使用を止め、安全な場所に保管した上で手続きを行う必要がある。 「発火の恐れで直ちに使用中止を」──エレコム、グループ会社のバッテリー自主回収を再案内（ITmedia Mobile） - Yahoo!ニュース　エレコムは2026年1月14日、同社のグループ会社であるフォースメディアが過去に販売したモバイルバッテリーについて、発火の危険性があるため自主回収を継続していることを改めて告知した。今回の発表は、Yahoo!ニュース 問い合わせ先と受付体制 エレコムでは、本件に関する専用の対応窓口として、エレコムグループQNAP/Newlineサポートセンターを設置している。 回収の申し込みや相談は、電話または電子メールにて受け付けている。…