「すべて本気です！」 脱炭素時代のクルマの開発をめぐって、トヨタ自動車社長の豊田章男氏は、テレビCM「トヨタイムズ」で、確信を込めてそう断言している。 EVに加えて、HV（ハイブリッド車）やFCV（燃料電池車）、内燃機関車、水素エンジン車など、「すべて本気」で「全方位」で対応するというのだ。 トヨタの「全方位戦略」は、必ずしも正しく理解されているとはいえない。とりわけ、海外のメディアや環境保護団体には極めて評判がよくない。 EVの普及は、その国のエネルギー事情を抜きには語れない。国や地域のエネルギー構成に左右される。地熱や風力発電などの資源があるかどうかなどにより、選択肢は違ってくる。 早い話が、石炭火力に電力の多くを依存する国でEV化を進めれば、かえって二酸化炭素の排出を増やしかねない。そればかりか、拙速にEV化を進めれば、電力不足や電気代の値上がりも招きかねない。 「カーボンニュートラルのカギを握るのがエネルギーです。現時点では、地域によってエネルギー事情は大きく異なります。だからこそ、トヨタは各国各地域のいかなる状況、いかなるニーズにも対応し、カーボンニュートラルの多様な選択肢をご提供したいと思っています」 と、グローバル企業のトヨタの特性について、章男氏は語る。 ところが、世界的な脱炭素の流れを受けて、世界の自動車メーカーは、雪崩を打ってEV化にしのぎを削る。実はそのウラには、国家や企業の思惑が渦巻いている。…