Jリーグのサステナビリティ担当執行役員・辻井隆行氏が、元パタゴニア日本支社長時代の苦い経験から学んだ「社内連携」の重要性を語る。環境問題への取り組みが独りよがりにならないための工夫が紹介されている。 画像: Yahoo!ファイナンス📰 NEWSJリーグ日本⚡ ざっくり3行1パタゴニア時代の失敗が教訓に2Jリーグでサステナ部を立ち上げ3社内イベントで理解者を増加パタゴニアの日本支社長を務めた辻井隆行氏は、2022年にJリーグの理事に就任し、2023年からはサステナビリティ領域の執行役員として活動している。同氏は環境問題への取り組みを進める中で、単なる理念の押し付けではなく、組織内の理解を得るプロセスの重要性を強調している。Jリーグでは当初、サステナビリティ部の存在意義が社内に浸透しておらず、「サッカーに関係があるのか」という疑問の声も上がっていた。そこで辻井氏は、仕事後のカジュアルな集まり「サステナトーク」を企画し、元日本代表の中村憲剛氏やいわきFCの大倉智社長などを招いて対話の場を設けた。この取り組みにより、Jリーグの約200人の職員の中で、毎回20〜30人が参加するほどの盛り上がりを見せた。外部の有識者との交流を通じて、サステナビリティ部のメンバーも専門知識を深め、組織全体で気候変動対策への理解が広がっている。辻井氏は、パタゴニア時代にもサーフィンの後にアイデアを得た経験を持ち、非公式な場での対話の価値を高く評価している。Jリーグでも同様の文化が根付くことで、新たな取り組みがスムーズに進む土壌が形成されている。…