1: 匿名 2026/04/06(月) 07:08:01.52 ID:??? TID:ayukawa 日本の教育現場では、端末の「1人1台」が当たり前となりつつある。一方、いち早くデジタル化を推し進めてきた米国ではいま、デジタル機器からの脱却が本格化しているという。米紙「ニューヨーク・タイムズ」が報じた。 （略） 長年、アップルやグーグル、マイクロソフトといった巨大企業は、子供たちを生涯の顧客として囲い込もうと、熾烈なシェア争いを繰り広げてきた。10年以上にわたり、テック企業は生徒1人につき1台のパソコン購入を学校に促してきたうえ、それらの機器が教育を民主化し、学習効果を高めると主張してきた。 現在では、グーグルやマイクロソフト、さらにOpenAIといった新興勢力が、自社のAIチャットボットを教育現場に普及させようとしのぎを削っている。 しかし、これらのデジタル機器や学習用アプリに数百億ドルもの予算が投じられたにもかかわらず、複数の研究から、こうしたデジタルツールが生徒の学力向上や卒業率の改善に寄与していないことが明らかになっている。 それどころか、テクノロジーへの過度な依存が生徒の集中力を削ぎ、学習を妨げる可能性があると警鐘を鳴らす研究者もいる。 詳しくはこちら >>…