1: ななしさん＠発達中 2026/01/21(水) 03:44:34.48 ● ID:40w8TFgW9 今年の日本は“震災の年”の可能性─「南海トラフ巨大地震」＆「首都直下地震」の危機は確実に迫っている 今年は震災の年の可能性 「’26年は、大規模な地震への注意がとくに必要です。日本はケタ違いの″激甚(げきじん)災害の季節″に突入しました」 地球科学が専門で京都大学名誉教授の鎌田浩毅氏が、こう警鐘(けいしょう)を鳴らす。 大地震と聞いて記憶に新しいのが、昨年12月8日に発生した青森県東方沖を震源とするマグニチュード(M)7.5の地震だろう。懸念されるのが誘発される大震災だ。北海道の千島海溝と東北沖の日本海溝では、たびたび最大M9以上の巨大地震が起きている。鎌田氏が続ける。 「『千島海溝・日本海溝巨大地震』が起きる前には、近隣でM7級の地震が発生しています。1963年の択捉(えとろふ)島沖地震(M8.5)でも直前にM7の地震が発生。昨年12月の青森県沖の地震も、前震の可能性があるんです。 過去の千島海溝・日本海溝地震では、同時に巨大津波が北海道から関東にかけて太平洋沿岸部の広範囲を襲っています。海岸の堆積物の調査などから、岩手県宮古市で最大29.7m、北海道えりも町や青森県八戸市でも26m超の津波が来ると予想されるんです(2枚目の画像)」(以下、コメントは鎌田氏) さらに今年、注意が必要なのが30年以内の発生確率が70％程度とされる首都直下地震だという。昨年12月19日、政府の中央防災会議はM7級の首都直下地震が発生した場合の被害想定を公表した。最大で約1万8000人が死亡。災害関連死は4万人前後に達し、全壊・焼失は約40万棟、被害総額は約83兆円にのぼり、東京の機能はほぼ壊滅する……。 「首都圏の1都3県には、日本の総人口の3分の1が集中しています。東京都が’22年5月に発表したシナリオでは地震発生の3日後から備蓄物資が不足し、1ヵ月後から避難所に溢(あふ)れた人々が次々と心身の調子を崩す……。 ’11年の東日本大震災では長期にわたりライフラインが止まりましたが、首都圏でも水も電気も食料もない絶望的生活が起こりうるんです」 （全文・続きはソースにて）…