ホンダやヤマハ発動機など二輪車大手が国内の車種を2022年末までに1割削減する。計約190車種のうち20車種前後を廃止する。欧州並みの厳しい排ガス規制が11月から既存車種にも適用されるため人気モデルも含めて販売を打ち切る。ホンダは40年代半ばに全車種を電動車などに転換し、ヤマハ発も50年には新車の90%を電動車にする。四輪車に続き二輪車でも電動シフトが進む。 二輪車削減の背景には、欧州並みの排気ガス規制が2022年11月から日本でも適用されることがある。ヨーロッパでは二輪車を対象に、21年1月から新たな排ガス規制「EURO5」が導入されており、窒素酸化物を最大33%減らす必要などがある。 すでに日本でも同様の規制が20年末から新型車を対象に適用されていた。新たな規制導入に伴い、22年の11月以降から既存の車種もその対象となったことが、「1割削減」の主な原因だ。 新規制に対応するには排ガスの浄化装置の改良やエンジンの再設計が必要になる。 しかし、新型エンジンの開発には数億円規模の費用がかかるほか、排ガス浄化装置の触媒に必要な希少金属の価格も高騰している。（EURO5に適合するように）既存車種の改良を行うと価格が3～4倍に跳ね上がることや日本市場の今後の成長が見込めないことから、販売車種を絞り込むと同時に新車の導入も減らすことになった。 日本の二輪大手は世界シェアの約4割を占めるが、ホンダは2040年代半ばまでに全車種を電動車などに転換し、ヤマハは2050年までに新車の90%を電動車などにすると発表しており、電動車へのシフトが進むと考えられることを、寺島アナが紹介した。 車種1割削減スーフォアだけじゃなくGSX250Rも生産終了するんや...— key (@CBR400R_AB) June 22, 2022 国産バイク各メーカー車種1割削減とかまじかよそれでもなくても既に少ないのになぁ— よるは (@kqnon8150) June 22, 2022…