スポーツ用品大手のアルペンの2021年６月期の連結決算は純利益が107億円だった。前年はわずか1700万円だったから様変わりだ。売上高は前年比7.0％増の2332億円で、売り上げ、利益ともに過去最高を更新した。コロナ禍で３密を避けられるレジャーとしてゴルフやキャンプが人気を集めた。 既存店売上高は同4.2％増。新型コロナウイルス感染拡大に伴う部活動の制限でサッカーなどの競技スポーツ用品の売り上げは伸び悩んだが、ゴルフやアウトドア関連は同10％以上伸び、業績を牽引した。 アルペンは1972年、名古屋市でスキーのプロショップとして産声を上げ、80年代のスキーブームとともに成長してきた。 もともと変わり身の早さが身上の会社だ。現在はスキーやスノーボードなどのウインタースポーツ用品が全体の売り上げに占める割合は2.8％に過ぎない。野球、サッカーやスポーツアパレルが1337億円と過半（57.3％）を占める。 22年６月期は会計基準の変更で単純比較はできないが、純利益は115億円を見込む。株式市場では五輪の反動もあり、「業績は伸び悩む」との指摘もあったが「さらに続伸するのはサプライズだった」（スポーツ業界を担当するアナリスト）。配当を年50円と５円増配するのと相まって株価は急騰。８月13日には一時、年初来高値の3865円をつけた。 アルペンは数年前まで業績悪化に苦しんでいた。19年１月、社員の１割に相当する300人の希望退職を募集。21年２月には、創業者で会長の水野泰三が強制わいせつ致傷の疑いで逮捕（不起訴）されるスキャンダルに見舞われ、会長辞任に追い込まれた。 そんな苦境を乗り越えて過去最高益を達成したわけだ。今年６月にはコロナ禍で業務に精励し、業績拡大に貢献した従業員に報いるため、アルバイトを含む全従業員を対象に総額７億円の特別一時金を支給した。…