1: 名無しさん 2026/06/27(土) 16:36:09 同研究所が公表したデータによると、平日にリアルタイムでテレビを見る人の割合は全体で前回比8％減の71％へと落ち込んだ 。 世代別では、10〜15歳が42％（14％減）、16〜19歳が27％（20％減）、20代が33％（18％減）、 30代が43％（20％減）。 さらに今回の調査では、これまで強固な視聴習慣を維持していた60代が84％（10％減）、70歳以上が92％（3％減）と、高齢層においても減少が確認された。 すべての世代で同時に割合が減少したのは、 現在の調査方法が導入された1995年以降で初の事態だという。 元NHKのメディア研究者である村上圭子氏は、「減少の波が70代にまで達したのはショック」と述べる。 ただし村上氏は、テレビを全く見ない人が急増したわけではなく、70代の平均視聴時間自体はむしろ30分伸びているという 側面だと指摘。 これは受像機の前に座って見るという「リアルタイム離れ」であり、録画やネット配信を含む広義のテレビコンテンツへの接触とは分けて考える必要性を訴えた。 ネットメディア研究家の城戸譲氏も、この変化を「必然の流れ」とする。 城戸氏は、スマートフォンが普及し、見逃し配信サービス（TVerなど）が定着したことを背景に挙げ、生活習慣とテレビの編成の間に生じているギャップを次のように指摘した。 「一家に1台テレビを囲んでいた時代から、1人1台スマートフォンを持つ時代へと変わった。 これまではテレビ局がいつ何を放送するかという『編成権』を独占していたが、現在は視聴者一人ひとりが自身の生活に合わせてコンテンツを 選ぶ『編成権』を持つようになっている。 テレビ局が1日単位でパッケージングした固定的な番組プログラム自体が、現代人の生活習慣に合わなくなってきたのではないか」。 リアルタイム視聴の縛りが制約となる中で、地上波テレビの役割そのものが「最後まで番組をリアルタイムで視聴する場」から、新たな役割へと移行しつつある。 城戸氏は、現在の地上波テレビが持つ機能を「動画配信サービスや 各種サブスクリプションへの『入り口』、あるいはお試し視聴や宣伝の場」として再定義している。 「テレビ離れ」全世代で加速「世代間の共通記憶がなくなる」懸念も ひろゆき氏「高齢者向けばかりではコンテンツとして未来がない」（ABEMA TIMES） - Yahoo!ニュース　NHK放送文化研究所が発表した最新の国民生活時間調査の結果が、メディア業界内外で話題になった。平日に15分以上リアルタイムでテレビを視聴した人の割合が、高齢層を含むすべての世代で減少したことが明らYahoo!ニュース…