1. 匿名@ガールズちゃんねる 東海地方に住む40代のシングルマザー、咲子さん（仮名）は、食卓でふと胸が痛むことがある。小学5年と中学2年の息子たちは食べ盛りのはずだ。それなのに、最近は「おかわり」と言わない。 この1年で食料品は軒並み値上がりした。地方都市に激安スーパーは少なく、生鮮食品も割高だ。米の価格も高止まりしている。2年前なら5キロ2000円台で買えたが、いまは3500円前後。家計への負担感はまるで違う。 咲子さんは、おかずの量を少しずつ減らしてきた。自分の主食も減らした。養育費や児童扶養手当を含めた月収は約23万円。そのうち食費は10万円弱にのぼる。家賃や水道光熱費を払うと、手元にはほとんど残らない。 子どもたちは、もうすぐ夏休みに入る。咲子さんがいま最も心配しているのは、毎日の食事だ。 「普段は子どもたちに『お腹いっぱい給食を食べておいで』と言っています。でも、夏休みは給食がない。近くに子ども食堂もありません。食材の宅配のような現物支給があったらいいのですが」 キッズドアの渡辺由美子理事長は、こう危機感を示す。 「物価高騰により、困窮子育て世帯、特に年収100万円未満の世帯では生死にかかわる状況が起きています」 「先の見えない物価高と生活苦で、保護者のメンタルが非常に落ちています。相談相手がいないなど孤立感も強く、支援が必要です」 電気代やガス代の補助についても、効果には限界があると指摘する。 「もともと節電し、エアコンの使用を控えている困窮世帯には、電気代、ガス代の補助だけでは十分な効果がありません」 2026/07/02(木) 00:38:27…